常に、妊産婦自身のAIDS発症予防、母子感染の予防、ならびに母子に対する短期的・長期的影響を考慮して治療の計画をたてる必要がある。その際、わが国の感染妊産婦や母子感染の現状に即した対応や治療を考える必要があると思われる。そして、治療を行う上での母子へのメリット、デメリットならびにリスクについて十分に説明し、妊産婦やその配偶者（パートナー）や家族などが納得し、希望する場合に治療を行う。

　妊婦に対する抗HIV療法には PACTG076（表21）^1）の3つのレジメを基本にしたAZTによる治療があるが、近年、HIV RNA量を著明に減少させるため母子感染予防にも有効であろうという理由から米国などを中心にAZTを含むHAARTも盛んに行われている。
　妊婦に対して、単独療法では耐性出現の問題を、また、併用療法では催奇形性（特にEFVなど^2））を始めとする母子のリスクを常に念頭において治療を行うことが重要である。
　現在、妊婦や新生児に対してAZT以外の単独投与や併用療法の臨床試験が行われており、そのうちの一部については、母子感染予防の効果や重篤な副作用が報告されている^3）、4）。

　陣痛（子宮収縮）時には母体血（HIV汚染血液）が児へ移行しやすくなり、児は分娩中に産道からのHIVの暴露を受けやすい。しかし、陣痛発来前、破水前に選択的帝王切開を施行することでこれらのリスクを減少させることができる。選択的帝王切開は、母子感染の70％を占めるとされている分娩時期周辺の感染を防ぐ手段として有効であると考えられる。さらに、抗HIV療法に比べ、児に対するリスクは極めて少ない。
　 選択的帝王切開は、37週前後（陣痛発来前、破水前）に施行する。なお、帝王切開3時間前からAZTを静注するべきとしている専門医もいる^3）。
　 欧米では陣痛発来前、破水前で、妊娠満38週での選択的帝王切開が推奨されているが、米国を中心に母体血中のウイルス量が低い場合には帝王切開は不要だとする考えもある。

　HIV陽性の妊産婦に対しては、できるだけ妊娠初期から管理を行い、妊産婦の血中ウイルス量を極力低く抑え、妊産婦自身のAIDS発症予防ならびに母子感染予防を図る必要がある。
　 母子に対する副作用を最小限に抑えるために、PACTG076試験に基づきAZT単独療法が行われることがある。母親も治療する必要がある場合には、基本的には胎盤内において活性型3リン酸に代謝されるAZTを含むHAARTが行われる。しかし、妊娠判明前から抗HIV療法を行っていた場合には、治療変更・中断によるウイルスリバウンドが懸念されるため、そのまま治療を継続する場合が多い^＊。
　 妊娠初期に感染が判明した場合には、妊娠14週以降まで治療開始を遅らせるのが妥当だと思われる。
　 妊娠の時期や妊産婦の感染判明時期、抗HIV療法の有無などにより、治療の開始や継続については妊産婦やその配偶者（パートナー）や家族などと話し合いをした上で決定することが大切である。「HIV母子感染予防対策マニュアル第4版」（HIV感染妊婦の早期診断と治療および母子感染予防に関する臨床的・疫学的研究班分担研究者：塚原優己）も参照されたい（http://api-net.jfap.or.jp/siryou/boshi/boshi.htm）。

　表22に妊婦に対する抗HIV薬の推奨度を示した。AZTは試験データ及び臨床経験が豊富であり、副作用等の事情がない限り妊婦に対するHAARTに加えるべきである。NVPはCD4＞250mm³の女性で初回治療に用いた場合、肝障害のリスクが高まる。妊婦でリスクが高まるかは不明だが、CD4＞250mm³の妊婦には利益が不利益を上回ると判定される場合のみ投与を開始する。NVP服用中に妊娠した場合で、副作用などがない場合はCD4陽性細胞数に拘らず服用を継続して良い。LPV／RTV（カプセル）は妊娠の第３トリメスターで血中濃度が低くなることが報告されており、増量が必要とされている。錠剤についてはまだデータがない。IDV、RTVも妊娠中に血中濃度が低くなるとの報告がある。最新のDHHSガイドライン（2007年11月版）^1）で、NFVに、製造過程で副生する遺伝毒性のある不純物（ethyl methane sulfonate:EMS）が微量検出されたため、これまで蓄積されたデータではNFVの服用でも母児に異常が見られていないものの、妊婦や小児への投与は開始せず、また妊婦や小児へ投与中の場合は他剤への変更を考慮すべきとされている。しかし、他剤への変更が不可能な場合はNFVの投与継続の利益が不利益を上回るとされている。